【45歳会社員向け】暗号資産(仮想通貨)の超初心者ガイド~なぜ今から始めるべきなのか?

・このブログではビットコインなどの「仮想通貨」を「暗号資産」という名前で統一して記載する。
・令和2年5月の資金決済法の改正により、法令上では「仮想通貨」は「暗号資産」に呼称変更された。
・世界的にも「クリプト」を使うケースが多いことから「暗号資産」で記載していくこととする

本ブログでは、これまで会社一筋で社会を支えてきた40代後半の会社員に向けて、これからの生き方や稼ぎ方を紹介していく記事を随時公開している。

そしてこの記事では、

・45歳の会社員がこれから暗号資産を始めるべき理由
・暗号資産のメリット・デメリット
・暗号資産の具体的な始め方

までを網羅して1つの記事にしてみた。

 

既に暗号資産を始めている人には読んでもらわなくてよいと思うが、

日々の業務に忙殺され、
長い視点で自分の今後について考える時間がないサラリーマン

の方には、一度読んでみてもらっても損はないだろう。

 

もちろん暗号資産にはリスクがある。

必死こいて働いて稼いだ金を失うことは避けたいのはもっともだ。

だが、ここで伝えたいのは、「暗号資産によって大きな利益を得られる可能性がある」ということではない

「今から暗号資産を始めて扱いに慣れておいたほうがよい」、ということを伝えたいだけだ。

・Web3の時代に取り残されないように
・変化に適応できるように
・あらゆる可能性の選択肢を増やしておく

 

暗号資産に関する記事は山ほどあり重複する部分もあるかもしれないが、45歳の会社員の視点から、

なぜ暗号資産を今からでも始めておいたほうがよいのか?

を中心にまとめてみたので、斜め読みでもよいから一度目を通してみて欲しい。

言いたいことから書いていくので、そもそも暗号資産に関しての前提知識がない場合は、読みにくい可能性もある。

その際は、こちらの「そもそも暗号資産とは?」から読んでざっくりと内容を把握してもらってから、冒頭のリード文まで戻って読み直してもらうと、この記事で言いたいことがすんなり伝わるはずだ。

先にこの記事の要点を記載しておくと、以下のとおり
・45歳会社員は今からでも暗号資産を始めてみるべき
・投資目的ではなくまずは少額で暗号資産に慣れることが目的
・そもそも暗号資産は何か?具体的な選び方・購入までの流れ
・メリットとリスク、税金に関する内容まで網羅的に記載

まずは45歳会社員は、今からでも暗号資産をはじめるべき理由から記載していこう。

目次

45歳会社員は暗号資産を始めるべき

既に冒頭で言いたいことの半分くらいは記載してしまった感があるが、気にせず続けていく。

暗号資産を始めるというと、周囲からは否定的な意見を聞くことがあると思う。

「やめておけ」「詐欺に遭う」など、
暗号資産に対するイメージは、まだまだネガティブな割合の方が大きいのかもしれない。

その反面、「大きく稼ぐことが出来た」という人も大勢いるのも事実である。

 

また、これからの時代を見据えたときに、

暗号資産を扱った経験があるのか・ないのかによって、その人の可能性の幅が大きく変わってくるのではないかと思う。

なぜ、そんなことを言うのかを、以下にツラツラとその理由について記載していく。

NFTの市場が拡大していく

45歳の会社員であれば、「NFT」という言葉とその意味については、何となくは理解しているかと思う。

NFTについては、他サイトの記事にて詳しく記載しているので、そこを見てもらえればと思うが、簡単に書いてしまうと、

デジタルのデータに所有権が付与される仕組み

ということ。

 

基本的にデジタルのデータはコピーがなんぼでもできるので、デジタルデータとして発売されている映像や音声・音楽、写真・画像などのデータはコピーされインターネット上のあらゆるところに拡散できてしまう。

だが「NFT」という仕組みがあると、デジタルデータにオリジナル性を持たせることができるので、どれが本物なのかを証明できるようになるということだ。

つまり、コピーされて無料でばら撒かれるということはなくなり、「これは俺がつくったデジタルデータだから、使いたかったら金払ってくれ」ということができるようになる。

 

先ほどはイメージしやすいように、映像や音楽、画像といったものを例に挙げたが、例えばこれからメタバースがどんどん一般化していくと、そのメタバース上のあらゆるものに所有権を付与することができる。

例えばメタバース上での土地や建物を考えてみると、そのメタバース内に作られたビルや家、マンションの一室などに全て「所有権」がうまれ、実際の土地・不動産のように誰のものなのかを明確にすることができるようになる。

まだ、もう少し先のことなので、イメージがイマイチ湧かないかもしれないが、すこしNFTやメタバースのこと調べてもらえればすぐにわかるはずだ。

 

そして、

「NFT」という仕組みが暗号資産とどういう関係にあるのか?

というのが重要である。

どんな関連性があるのかというと、暗号資産とNFTは、同じ「ブロックチェーン」という仕組みの上に成り立っているということだ。

このブロックチェーンについても、わかりやすく書かれたいろんな記事があるので、そこで調べてもらえれば概念・考え方は何となくイメージがつくと思うが、ここでも簡単に記載しておくと、ブロックチェーンは情報の処理や記録をする新しい仕組み・技術 とだけ覚えてもらえればよい。

先ほど記載したとおり、

・NFTによってあらゆるデジタルデータに所有権が生まれるようになる。
・所有権があるということは、それを取引するときにお金のやり取りが生じる。

つまり、このお金のやり取りに「暗号資産」が使われるということだ。

 

暗号資産を使う機会が増加していく

先ほども記載したとおり、これからNFTやメタバースという新たな世界が構築されていくに従い、「暗号資産」を使う機会は間違いなく増加していく。

今はまだ暗号資産に対してのネガティブな意見が多いかもしれないが、それでも暗号資産に手をだす人は確実に増加しているのが現状だ。

 

また、ここでは詳しくは書かないが、暗号資産やNFTの土台となる「ブロックチェーン」上での取引は、全ての取引履歴を分散されたあらゆるコンピュータ上で共有される仕組みとなっており、データを改ざんすることは不可能だ

つまりこの仕組み上で動く「暗号資産」の取引には、信頼性が担保されているということ。

このブロックチェーン上での暗号資産の取引に関してはネガティブな要素はなく、ネガティブな意見はここではないところで発生している(ここは暗号資産のリスクのところで説明する)。

 

また暗号資産は、海外とのやりとりにも威力を発揮する。

これまで海外へ送金するにもやりとりがいろいろと煩雑・手続きでいろいろと面倒なことが多かったが、暗号資産を利用することで海外通貨へ両替する手間もなく、送金するスピードも早くできるなどのメリットも享受できる。

ここは45歳会社員が普段の生活でメリットと感じられる部分はあまりないかもしれないが、このような様々なメリットがあり効率化できる伸びしろが沢山あるということで、今後暗号資産を使ったやりとりが企業間では確実に増えていくということである。

世界的にも多くの著名人や起業家・実業家、アーティストがいち早く暗号資産やNFT・メタバースといった分野に参入しており、日本は海外より数年遅れて普及するというこれまでの状況はあるにせよ、今後その流れは日本でも加速していくのは間違いない。

自身の本業においても、暗号資産を使う日はそう遠くないかもしれない。

 

暗号資産を始めて自分の可能性を拡げておく

ここまでは、暗号資産とこれからの時代について主に書いてきた。

これからの時代を生きていくには、暗号資産を扱わない訳にはいかないということが、何となくイメージできていればオッケー。

ではもう少し45歳会社員個人にあてはめて考えてみる。

 

このブログでは、45歳会社員がこれからの時代を生き抜いていくには、

今の会社にしがみついているだけではダメで、自身で稼ぐチカラを身につけていく必要がある

ということを何度も書いている。

 

45歳であれば、これからあと25年は何かしらで働いて報酬を得て生活していく必要がある。

今の会社でそれなりのポジションにいたとしても、それは決して「安定」とは言い難く、どの会社・どのポジションにいたとしても、この時代に「安定」なんてものはない

だから、何かしら自分自身のチカラだけで、稼げるスキルを身に着けておくことをオススメしている。

 

自分のチカラで稼ぐ手段として、このブログでは

❶ ブログをはじめること
❷ 暗号資産をはじめること

を推奨している。

これ以外にも様々な個人での稼ぎ方はあるけども、この2つに絞ったのは、自分の経験を基にしているというのが前提だ。

だから、この記事・このブログの考え方に共感してもらえる人だけに読んでもらえればいいと思う。

❶「ブログ」をはじめることで、インターネット/Web上で稼ぐための幅広いスキルを体得することができるようになる。
❷「暗号資産」をはじめることで、インターネット/Web上で稼ぐ選択肢が各段に拡がっていく。

これまでNFTやメタバースのこれからの世界について書いてきたが、この新しい仕組みの上で稼いでいくには暗号資産の知識・経験が必須になる。

まだ本格的にNFTやメタバースの世界は訪れてはいないが、だからこそ今からこの2つを軸に行動を開始していく必要がある。

 

暗号資産のメリット

ここまでは45歳会社員が暗号資産を始めるべき理由や時代背景などについて書いてきたが、ここからはもう少し一般化して、暗号資産のメリットについて記載していこうと思う。

少ない金額から投資ができる

株や投資信託などへの投資経験があるなら、投資にはある程度まとまったお金が必要なことは知っているはず。

そんな中でも、暗号資産への投資は、かなり少額から始めることが出来る。

扱うところにもよるが、数百円から始められるところもあるので、暗号資産のやり取りを経験するだけならリスクはかなり低い。

この記事では大きく利益を得るのは目的ではなく、暗号資産の扱いに早くから慣れておくのが目的である。

 

利益を得られる可能性あり

ここは投資という観点でのメリット。

どの投資にも言えることなので、あまり詳しくは書かないでおくが、暗号資産はまだこれからの領域であることから、早い段階から投資・所持しておくことで、大きな利益を得られる可能性がある。

逆にデメリットにもなるが、ここではメリットの1つとして記載しておく。

 

24時間いつでも取引が可能

ここも投資という観点からのメリット。

株を証券取引所で取引する場合は、9時にスタートして11時半から12時半まで昼休みが入り15時まで行う。

また、平日のみの取引で土日祝日、年末年始には行われない。

株などは証券取引所が開いている平日の昼時間しか取引ができないのが原則的だが、暗号資産は土日含め24時間いつでも取引することが可能となる。

年末年始も休みなく取引きすることが可能だ。

45歳会社員はいざ投資をはじめてみたところで、平日の日中帯は目の前の業務に追われて、推移を確認する暇なんてないのが現実。

このブログでは暗号資産へ投資してリターンまでは求めてないが、投資するという観点では大きなメリットになる。

 

個人対個人で直接送金できる

通常のお金や電子マネーは、銀行や電子マネー運営する会社などを通じてお金のやり取りをすることがほとんどであることから、手数料がかかる場合がほとんどである。

ブロックチェーン上で機能する暗号資産は、個人と個人のやり取りの間に銀行や運営会社が入ることはなく、ピアツーピアでのやり取りとなるため、手数料がかからないといのは大きなメリットになってくるだろう。

 

海外へも簡単に送金できる

海外に送金したことある方ならわかると思うが、海外へお金を送るというのは結構大変なやりとりだ

これを暗号資産でやり取りするようにすれば、海外の会社や個人とのやり取りにも、個人対個人のときと同じようにその間に国や銀行などの介在はない。

よって、国を通して送金する仕組みなどを介さずに、ダイレクトに海外とやり取りができることから、取引のスピードも早くかつコストも抑えながら送金することができる。

ビジネスにはスピードが必要であることから、今後多くの企業でこの仕組みが使われることになるであろう。

 

資産を分散できる

「投資の基本は資産を分散すること」というのは、どこかで聞いたことがあるかもしれない。

その分散先の1つとして、暗号資産を選ぶ人も多くいる。

投資にはいろいろなリスクが付き物であるが、そのリスクを理解した上で、賢く分散して投資のリスクを下げたいところ。

 

暗号資産のリスク

これまで暗号資産のいいところばかり書いてきたが、暗号資産には当然リスクも存在する

これから暗号資産をはじめるにあたり、メリットよりむしろこの「リスク」をよく認識しておいたほうがよい。

今回のこの記事・このブログでは暗号資産で大儲けしようという主旨では記載していない。

よって大きな金額を暗号資産に投じる必要はなく、少額でもまず暗号資産の取り扱いに慣れておけばよい

そこだけブレずに進めることができれば、これから各リスクはほぼないに等しい。

とはいえ、一般的にはいろいろなリスクが存在することから、その点についても簡単に記載をしておくこととする。

お金を損失するリスク

暗号資産は価格がその時々で上がったり下がったりする。

言わずもがなではあるが、暗号資産の価格が下がったときには、資産が損失するリスクがある。

世の中には様々な投資案件があるが、その中でも暗号資産は今のところハイリスク・ハイリターンな部類に入るはずだ。

この記事を読んでるくらいなら、自分の資産の大きな部分を暗号資産に投じることはやめておいたほうがいい。

世の中には、資産のほとんどを暗号資産で持っているという人もいる。そんな人はごくわずかだ。

 

まず暗号資産の扱いに慣れるためだけなら、少額からでもはじめられることはメリットのところでも記載したとおり。

「投資はあくまで余剰資金で取り組むべき」ということは忘れないようにしておきたい。

 

ちなみに、ほとんどの日本人は自分の資産を銀行に「円」で預けている。

今は、身を粉にして働いて稼いだお金を、銀行に預けておけば安心という時代ではない。

銀行に「円」だけで預けていることが、実はリスクになっているということは、45歳会社員は認識しておいたほうがよい。

 

盗難や取引所の破綻のリスク

先ほど、暗号資産はブロックチェーン上で動く仕組みになっているので、暗号資産の「取引」における改ざんなどの心配はないと記載したにもかかわらず、盗難や詐欺に遭うリスクとはどういうことだ?と思うかもしれない。

繰り返しになるが、暗号資産自体が危険なものという訳ではない

ここで言うリスクは、主に暗号資産の「取引所」に関するものだ。

 

過去には暗号資産の取引所がハッキングされ、数十億ドルものビットコインが盗まれたという事件が発生している。

また暗号資産の取引所が破綻してしまうこともあり、そうなった場合には自身の保有資産が引き出せない事態に陥る可能性がある。

どの暗号資産の取引所を選ぶかは、このようなリスク回避のためにもとても重要だ。

サイバー攻撃に対するセキュリティがしっかりしていることは前提であり、取引所の経営母体が資金的・社会的にも十分信用があるところなのかも合わせてチェックした上で決めていきたい。

この記事の後半で、暗号資産の取引所に関して詳しく解説しているので、気になったらまずはそこから読んでもらってもよいだろう。

 

補償制度などない

暗号資産は詐欺やハッキング・取引所の破綻による被害にあっても、損失を補償してもらえることはない。

日本の金融機関が破綻した場合には、元本1,000万円までとその利息の払い戻しを保証する制度(ペイオフ)があるが、暗号資産の取引所が破綻してもそんな補償制度は一切ない。

全て自己責任で取り扱う必要があることは肝に銘じておこう。

 

ちなみに、この「ペイオフ」という制度があるということを、すんなりと受け入れてしまわないようにしたい。

せっかく銀行にたくさん預金しているのに、破綻したら何で1,000万円までしか払い戻しされないのか?という疑問を持つことだ。

おかしな制度がまるで、これが普通ですといった感じで世間一般に認識されてしまっていることに疑問を抱くとよいだろう。

 

暗号資産とは何か

暗号資産と仮想通貨

冒頭にも記載したとおり、本ブログでは「暗号資産」という名前で統一して記載をしている。

まずはじめに知っておきたいのは、「暗号資産」と「仮想通貨」は同一のものとして認識しておけばよい

令和2年5月の資金決済法の改正により、法令上では「仮想通貨」は「暗号資産」に呼称変更されたことから、ニュースやメディアでは「暗号資産」という表現をすることが多くなってきた。

暗号資産を言語化して説明すると、「電子データのみでやりとりされる通貨」という表現になるだろうか。

「円」のように国で管理されている通貨・紙幣ではなく、インターネット上における取引などで使われるものとなる。

暗号資産と法定通貨

暗号資産と法定通貨(円やドルなど)は考え方からしてそもそも異なるものだ。

法定通貨は物理的なコインや札などの貨幣で存在するものであるのに対し、暗号資産は物理的な実態は存在せず、インターネット上の数字のみの存在である。

また法廷通貨は、中央集権的に存在する国や銀行などによって管理されているのに対し、ブロックチェーン上にある暗号資産は管理者などは存在しない(ブロックチェーンについては別サイトで調べて欲しい)。

暗号資産と電子マネー

ここでいう電子マネーとは、既に広く普及しているもので、もはや生活になくてはならないものになった。

交通系の電子マネーであればSuicaやPASMOなどもあれば、各社がしのぎを削る〇〇Payも電子マネーだ。

これら電子マネーと暗号資産の決定的な違いは何かというと、「法定通貨を基準としたものかどうか?」である。

電子マネーはあくまで法定通貨の代替えとして使われるものであり、交通系のSuicaやPASMO、PayPayやLINEPayなども全て「円」を電子的に使えるようにしているものだ。

各電子マネーを発行している会社が管理を行っており、電子マネーにチャージする「円」は日本銀行が中央集権的に管理を行っている。

一方で暗号資産は、「円」などの法定通貨の代替えではなく、それぞれの暗号資産そのものがひとつの「通貨」となっている。

電子マネーは「円」の代替えなので「円」と同じ価値をもち価格が変わるということはそもそもないが、暗号資産はその時々によって価格が変動する。

暗号資産で代表的な「ビットコイン(BTC)」は、1BTCが10万円のときもあれば、1BTCが200万円のときもあるということ。

その価格というのは、純粋にビットコインの需要と共有のバランスによって決まるものであり、株価のように企業の業績で変わるものでもなければ、法定通貨のように国の情勢によって影響を受けるものでもない。

そして暗号資産はこれまでに何度も登場した「ブロックチェーン」の上でやり取りがなされるものであり、電子マネーのように中央集権的に管理する人・組織が存在しない。

暗号資産の種類

引用:GMOコイン
https://coin.z.com/jp/column/cryptocurrency/

一口に暗号資産といっても様々なものがあり、1,000種類以上あると言われている。

ここで掲載したのは、GMOコインのサイトに掲載されているもので、ここにあるのは暗号資産のほんの一握りの種類にすぎない。

この中でもこれまでに聞いたことのある名前があるかもしれないが、「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」「ネム」「ライトコイン」などが代表的な暗号資産の銘柄と言えるだろう。

この中でも、「ビットコイン」は一番最初につくられた暗号資産であり、時価総額のランキングとしては圧倒的1位に君臨している。

暗号資産のことを知る・扱いに慣れるには、まずこの「ビットコイン」から始めるべきであり、この記事・ブログで扱う暗号資産も「ビットコイン」をベースとして記載していくことになる。

暗号資産の仕組み

PayPayとビットコインの取引・管理の違い

暗号資産はこの記事内で何度も登場している「ブロックチェーン」という仕組み・技術によって、記録と管理が行われている。

ブロックチェーンは「分散型の台帳」というように呼ばれている。

この「ブロックチェーン」については、今の時点では詳しく知る必要はない。

法定通貨や電子マネーと違って、こんな感じで取引が管理されているのか、というくらいの理解があれば十分だ。

以下に「PayPay」と「ビットコイン」の取引の記録・管理を例に、少しだけ記載してみたので、気になる人だけ読んでほしい。

電子マネーは中央集権的に管理されている

これまでの法定通貨や電子マネーは、それを発行している国や企業が「中央集権的」に管理を行っている。

ブロックチェーンには、この中央集権的に管理という概念はなく、一極集中だった管理を分散して管理するというまったく異なる考え方である。

もう少し具体的に書くと、電子マネー「PayPay」の取引の記録・履歴は、全てソフトバンクが行っている。

どのように管理しているのかまではわからないが、ソフトバンクの管理するサーバの中で全てのPayPayのやり取りが記録されているはずだ。

暗号資産はブロックチェーン上で相互管理

一方で暗号資産の取引の記録・履歴はどこでやっているのかというと、ブロックチェーンというネットワークに接続されたコンピュータがそれぞれこの取引の記録を持っており、その記録・履歴を共有しながら相互管理を行っている。

PayPayは管理するソフトバンクが厳重なセキュリティ対策を施して管理する必要があるが、ブロックチェーンは全てのやり取りを参加しているコンピュータが持っているので、例えどこかのデータを改ざんしようとしても、すぐに他のコンピュータがその改ざんを見つけることができる。

またPayPayは中央で管理するサーバがダウンしたら使えなくなるが、ブロックチェーンは1つのコンピュータがダウンしてもブロックチェーンに繋がった他のコンピュータがたくさんあるので、暗号資産が使えなくなるということはない。

ブロックチェーンの信頼性担保の仕組み

ただし、ブロックチェーンは管理者が不在で何もかも自動で行われるのかというと、そうではなく、「マイニング」と呼ばれる暗号資産の取引の記録を承認する作業が行われている。

このブロックチェーン上の取引の承認作業をする人・企業のことを「マイナー」と呼んでおり、取引データの集まりの単位となる「ブロック」を1つ承認するごとにビットコインで報酬が得られるという仕組みがある。

マイニングとは具体的にどんなことをやっているのかまで詳しいことは知らないが、複雑な計算によって改ざんされてないことを証明することが行われているのではないかと想定する。

個人でこの作業をするのはかなり厳しいはずで、世界中のそれなりの組織で対応がされているのであろう。

ここだけは全自動でという訳にはいかないが、このような相互管理の仕組みによって、ブロックチェーンの信頼性が担保されている。

 

暗号資産/ビットコインの特徴

ここでは暗号資産の代表的な銘柄である、「ビットコイン」の特徴について解説していく。

先ほども紹介したように暗号資産の銘柄は沢山あるが、一番最初にできた「ビットコイン」の特徴を押さえておけばまずはよいだろう。

発行枚数に上限がある

ビットコインには、通貨の発行枚数の上限が決まっている。

2009年にビットコインが誕生したときに、発行上限は「2,100万枚」と決められた。

つまり、この発行上限に達すると、それ以上発行されなくなるということだ。

「法定通貨」は中央管理されていることから、必要に応じて通貨の流通量を調整できるが、暗号資産は管理者が不在なため、予め発行枚数の上限を決めておく必要がある

これはその通貨によって考え方は異なる部分かもしれないが、ビットコインの場合は発行枚数の上限を決めていることによって、ビットコインの希少性や価値を保つことができる。

「金(ゴールド)」と同じような考え方で価値をつくっていると考えればよいだろう。

そして気になるのが、ビットコインの発行枚数の上限にいつ達するのか?というところ。

ここは正確な数字はわからないが、ネット上の情報を見る限りでは、2140年に2,100万枚の上限に達すると言われているようだ。

この記事を書いている2022~23年時点ではまだ発行上限には達しておらず、まだ今後も発行される期間はありそうだ。

中央集権的な管理者がいない

ここはこれまでに何度か説明してきたので、内容は割愛する。

中央集権的な管理ではなく、ブロックチェーン上での分散されたコンピュータで記録・履歴を共有しながら相互管理を行っていることだけは把握しておけばよいだろう。

これにより、途中で管理する銀行などの存在がなく、ブロックチェーンのネットワークに繋がったコンピュータ同士が個別に相互でやり取りする「P2P(Peer to Peer)」で取引が行われるため、手数料が不要になるなどのメリットがある。

他の通貨と交換することが可能

法定通貨はもちろん、他の暗号資産とも交換することができる。

当然のことだが、「円」で「ビットコイン」を買うことができるし、「ビットコイン」を「円」に交換することができる。

ここで新たな疑問が浮かんできたと思うが、「ビットコイン」はどこで購入・交換することができるのか?

暗号資産取引所の誕生

ビットコインが誕生し暗号資産が浸透してくるに従って、多くの「暗号資産取引所」が誕生した。

株を証券会社で買うのと同じように、暗号資産は取引所で買うことができるという訳だ。

国内にも多くの暗号資産取引所が誕生しており、それぞれの取引所によって運営母体やサービス内容が異なる。

この点は、後ほど別の章にて解説する。

ビットコインは少額から始められる

暗号資産のメリットのところでも記載したとおり、株などと比較して少額ではじめることができる。

ビットコインのケースで記載していくと、今のところ必要な最低の資金は500円~1000円程度と考えてよいだろう。

ビットコインは需要と供給によって価格が変動するので、この記事を見たタイミングでいくらになっているのかはわからないが、2022年末時点においての1ビットコイン(BTC)は、約200万円である。

ビットコインを購入するのに200万円が必要になるのかというと、そうではなく、ビットコインは「0.001BTC」から取引が可能だ。

つまり1BTCの1/1000の価格から取引が可能ということであり、1BTC=200万円の場合は、2,000円から取引を始めることができるという訳だ。

もちろん、その時期によりビットコインの価格は上下するので、「その時の価格の1/1000の単位で購入できる」ということだけ覚えておけばよいだろう。

暗号資産の具体的な始め方

ここまでの内容で、暗号資産とその代表的な銘柄である「ビットコイン」についての概要は把握できたのではないかと思う。

ここからは、暗号資産を始める手順を紹介していく。

暗号資産をはじめる手順は、「暗号資産取引所」をどこにするかによって少し変わる部分があるが、この記事では共通的な始め方のステップについて解説することとし、取引所毎の個別の始め方手順は別記事のリンクを辿ってチェックしてみてほしい。

まず大きな流れをざっと記載すると、暗号資産の始め方・やり方は以下の流れとなる。

  1. 暗号資産取引所を選ぶ
  2. 暗号資産取引所の口座を開設する
  3. 開設した口座に入金する
  4. 暗号資産を購入する
  5. 暗号資産をウォレットで保管する
  6. 暗号資産を売却する
  7. 口座から自分の銀行口座へ出金する

各ステップ毎の概要を見ていこう。

❶ 暗号資産取引所を選ぶ

ビットコインが誕生して以来、国内には様々な暗号資産取引所が続々と誕生した

代表的な取引所としては、「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」があり、ここで記載したらキリがない程に多くの取引所が存在する。

各取引所からも多くの広告が出ており、どの取引所を選べばいいのか迷ってしまうのが正直なところであるが、結論から言ってしまうと、この記事・ブログでは、「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」の2つの取引所を推奨している。

これまでに解説してきたとおり、取引所は暗号資産を運用するにあたり重要な位置づけとなることから、取引所を選ぶ際にはチェックしておくべきポイントがあり、ここでは以下4つのポイントを挙げてみた。

以降で具体的な手順を紹介する「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」については、これら4つのポイントを全て満たしていることだけ、先に伝えておく。

  • セキュリティと運営母体
  • 手数料が安いかどうか
  • 運用のしやすさ・使いやすさ
  • 取扱う銘柄

セキュリティと運営母体

暗号資産はブロックチェーン上で動く仕組みのため、その「取引」に関しては改ざんされるリスクはなく信頼性が担保されている。

この部分はブロックチェーンの仕組みで安心できる部分であるが、問題なのは暗号資産の取引所が標的となりハッキングなどの攻撃を受けてしまう可能性があるということである。

後ほど解説するが、取引所には購入した暗号資産を管理する財布機能(ウォレット機能)が標準で備わっている場合が多い。

取引所のウォレットに預けずに個人でウォレットを持つという方法もあるが、多くのユーザーが取引所のウォレット機能を使っているのが実態だ。

よって、暗号資産取引所のセキュリティ対策が強固なものかどうかかが非常に重要になってくる。

また、万が一外部からのハッキング等の攻撃に遭ってしまい、保有している暗号資産が盗まれてしまった際には、資金力のある運営母体なのかどうかで補償などの対応が変わってくる可能性がある。

手数料が安いかどうか

暗号資産の取引には少なからず手数料が発生する。

暗号資産に限ったことではないが、投資をするなら手数料を限りなく抑えることが理想である。

1回の手数料は少額かもしれないが、積み重なると無視できないくらいのコストになってしまうことがあるので、取引所を選ぶ際にはチェックしておきたいポイントだ。

代表的な暗号資産の手数料としては、以下のようなものがある

  • 取引手数料(暗号資産)
  • 入金手数料(日本円)
  • 出金手数料(日本円)
  • 送付手数料(暗号資産)

特に確認しておきたいのが、「入金手数料」と「出金手数料」であり、取引所によって手数料が異なる。

以下にCoincheck(コインチェック)の手数料について詳しく記載してあるので参考にして欲しい

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運用のしやすさ・使いやすさ

実際に暗号資産を購入してからの運用のしやすさ・使いやすさも重要なポイント。

特にチェックしておきたいのが「最低取引額」で、ここは各取引所によって大きく異なる部分である。

その他に、PCやスマホを使っての取引画面の見やすさや、取引ツール・アプリの使いやすさなども気になるところだろう。

取り扱う銘柄

代表的な暗号資産取引所はほぼ全て「ビットコイン」の扱いがあるので、この記事を読んでいる時点における銘柄の観点としては、どの取引所を選んでも問題ないだろう。

少し経験値が上がってきたときに、挑戦してみたい銘柄の取り扱いがあるかどうかは必ずチェックしておこう。

❷ 暗号資産取引所の口座を開設する

まずは取引所に自分の口座を開設することが必要だ。

取引所によって若干の手順は異なるものの、おおよそ以下の流れで口座を開設することができる。

  1. アカウントを登録をする
  2. 2段階認証をする
  3. 基本情報・取引目的などの登録をする
  4. 本人確認資料の提出をする
  5. 銀行口座の登録をする

PC・スマホどちらからでも簡単に登録が可能だ。

以下の記事にて、「Coincheck」「bitFlyer」それぞれの口座開設に関する詳細ステップを紹介しているので、ここに書かれた手順どおりに進めていけば10分ほどで口座開設は完了できる。

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❸ 開設した口座に入金する

口座が開設されたら、お金(日本円)を取引口座に入金するステップに移る。

ここは特に目新しい内容はなく、どの取引所も主な入金方法は以下の3種類だ。

  1. 銀行振込
  2. インターネットバンキング入金
  3. コンビニから入金

インターネットバンキングからの入金をうまく使えば、手数料を抑えることができる。

「Coincheck)」「bitFlyer」の口座へ入金するやり方も以下で紹介しているのでチェックしてみて欲しい。

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❹ 暗号資産を購入する

自分の口座に入金ができたら、ここで実際に暗号資産を購入するステップに移行する。

ここで少しややこしい話になってしまうのだが、これまで紹介してきた「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」などの「暗号資産取引所」内にて、ビットコインを購入する方法としては、以下の2つの方法がある。

  • 「販売所」からの購入
  • 「取引所」からの購入

これまで「暗号資産取引所」と一括りに話をしてきた「取引所」の中には、実は「販売所」という機能があるということ。

それぞれどんな特徴があるのか、どちらで購入したらよいのかなども、以下の記事にて解説しているので詳細はこちらを見て欲しい。

概要だけ伝えておくと、一番最初にまずはどんなものかを少額で経験するのであれば「販売所」で1回買ってみるのを推奨する。

ただし「販売所」での購入は手数料が高いので、2回目以降は「取引所」で買うことを推進する。

❺暗号資産をウォレットで保管する

取引所の標準ウォレットで始める

暗号資産を購入した後は、保管する「財布」の機能が必要になってくる。

先ほど取引所を選ぶポイントのところでも少し触れたが、この財布は「ウォレット」と呼ばれており、暗号資産取引所で口座開設したと同時に、取引所内に自分専用のウォレットが作られる。

多くのユーザーは、この取引所で標準装備されたウォレットを使い購入した暗号資産を管理しているが、取引所のウォレットを使わずに自身でウォレットのソフトやアプリなどを使って管理することもできる。

当然ではあるが、各取引所毎の標準ウォレットを使ったほうが便利ではある。

いわば自分の金庫の鍵を取引所に持たれているようなものなので、それがリスクと考えるのであれば自身のウォレットを使ったほうがよいだろう。

この記事・ブログでは、少額からまず暗号資産をはじめてみることを主眼にしていることから、まずは取引所の標準ウォレットを使うことから始めるで問題はない。

参考)ウォレットの種類

ちなみに、ウォレットにもいろいろなタイプがあり、そのタイプによって利便性と堅牢性にはそれぞれ特徴がある。

まず大きく分けると「ホットウォレット」と「コールドウォレット」がある。

この2つの違いは単純にインターネットに接続されているかどうかで、接続されているウォレットが「ホットウォレット」、接続されてないウォレットが「コールドウォレット」となる。

ここは言葉のイメージで内容は理解しやすいはずだ。

更に「ホットウォレット」の中にも3つのタイプがあり「ウェブウォレット」「デスクトップウォレット」「モバイルウォレット」がある。

「コールドウォレット」にも2タイプあり、「ペーパーウォレット」「ハードウェアウォレット」がある。

この記事・ブログで推奨している「Coincheck」「bitFlyer」はともに「コールドウォレット」での管理を採用しており、ウォレットのセキュリティ面としても問題ないレベルになっているといえよう。

❻暗号資産を売却する

今後は暗号資産を使って様々な取引が可能になってくることが想定されるが、2023年初頭の時点ではまだ暗号資産を使ったやりとりは限定的である。

暗号資産を法定通貨(円)に換金したい場合や、投資として暗号資産を購入し利益が発生している場合などは、暗号資産を売却することになる。

売却の手順については、購入時の流れとほぼ同じであり一度購入したことがあれば特に売却の流れで躓くところはないだろう。

❼口座から自分の銀行口座へ出金する

前のステップで売却の手順を行って「円」に換金できたとしても、まだその時点では取引所内にお金があることになるので、必要に応じていつも自分が使っている銀行などの口座に「出金」することが必要となる。

この「出金」の手順も決して難しいことはなく、自分の口座のある金融機関を選んで出勤額を決めて、振込予定日などを入力して申し込むだけだ。

暗号資産の始め方(おさらい)

以上で、暗号資産をはじめる一連の流れをざっくりと理解してもらえたはずである。

おさらいのために、暗号資産の流れを再掲しておく。口座開設以降の具体的な手順は別記事へのリンクがあるので、そこで内容を確認して欲しい。

  1. 暗号資産取引所を選ぶ
  2. 暗号資産取引所の口座を開設する
  3. 開設した口座に入金する
  4. 暗号資産を購入する
  5. 暗号資産をウォレットで保管する
  6. 暗号資産を売却する
  7. 口座から自分の銀行口座へ出金する

暗号資産の税金に関する取り扱い

何をするにでも税金を支払う必要が出てくるが、株と同様に暗号資産も売却・交換などをした際には税金がかかる。

45歳会社員が暗号資産をはじめたときに、主に気にしなければならないのは「所得税」だが、暗号資産の取引等による利益が「20万円」を超えたときに「確定申告」が必要となる。

この記事・ブログで暗号資産をはじめたばかりであり、かつ少額ではじめてまずは扱いに慣れることを目的として場合には、まだ税金に関してはスルーしておいてよいが、今後のために少し頭に入れておくとよいだろう。

暗号資産に関しては所得税以外にも、法人税や相続税に関連してくるが、こちらもこのブログの読者はほとんど関係しないだろう。ちなみに消費税は非課税取引に該当するということになっているので気にする必要はない。

暗号資産で所得が発生するケースは、暗号資産を売却したときだけでなく、商品を購入したときや他の暗号資産に交換したときにも発生する。

  1. 暗号資産を売却した場合
  2. 暗号資産でで商品を購入した場合
  3. 暗号資産産同士の交換を行った場合

また、所得税のなかでは「雑所得」に分類されることが決まっている。

その年の暗号資産取引に係る収入金額が 300 万円を超え取引に係る帳簿書類がある場合は「事業所得」となるようだが、45歳会社員の場合は特にここも考慮する必要はないだろう。

詳細は、国税庁のタックスアンサー「No.1524 暗号資産を使用することにより利益が生じた場合の課税関係」の中に、ビットコインなどの暗号資産を使用することで生じた利益の課税関係についてのリンク先が掲載されている。

ここには、先ほど記載した暗号資産で所得が発生するケースや、取得価格の算出の仕方、また所得区分や必要経費などについてもFAQ形式で解説されているので、必要になった時点でこちらを見るのがよいだろう。

まとめ

ここまで、45歳会社員が暗号資産を始めるべき理由から、暗号資産のメリット・デメリット、そして具体的な暗号資産の始め方までを網羅して1つの記事にしてみた。

15,000文字を超える長い記事となったが、このブログから暗号資産のことを始める際には、まずこの記事を一通り何度もざっと飛ばし読みして、気になったところだけじっくり読むといった感じで進めるのがよいだろう。

暗号資産を始めたばかりの人の目線での内容なので、概要レベルの記載となっているが、今後追加で必要な情報を別記事にした際には、この記事からリンクで読めるようにメンテナンスはしていくつもりである。

今後の人生のロードマップを検討する際の参考にしてもらえたらい幸いである。

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