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暗号資産(仮想通貨)の始め方~40代サラリーマン向け超初心者ガイド~【2024年版】

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※リンクから該当箇所まで移動することができます

 

Ryupei
ボクと同じ40代サラリーマンの方に、今からでも遅くないので暗号資産(仮想通貨)」のことを少しでも知ってもらいたくて記事を書きました。
なぜ今からでも暗号資産(仮想通貨)を始めておくべきなのか?

暗号資産、仮想通貨と聞くと「怪しい」「危ない」「手を出さない方がよい」などのネガティブな言葉がすぐに思い浮かぶかもしれません。

でも、そろそろそんなことを言っている時代ではなくなってきました

特にボクと同じ40代のサラリーマンの方で、暗号資産・仮想通貨にネガティブなことを言っているようでは、この先が思いやられます

40代のサラリーマンであれば、管理職の方も多く、仕事という観点においては人生のなかで「脂がのっている」世代です。

ゆえに、日々の業務に忙殺されてしまい、長い視点で自分の今後について”考える時間がない”状態になっている方も多いと思います。

2022年の終わりのChatGPT登場から始まった「AI」に関するムーブにおいても、既に取り残されてしまっている人も多いかもしれません。

そんな世の中の流れから少し遅れてしまった人でも、これから起こる「もう1つ大きなムーブ」には絶対に乗り遅れたくないですよね。

そのもう1つの大きなムーブとは「Web3.0(Web3)」です。

AIのムーブに押されてやや影が薄くなってしまった感もある「Web3.0」ですが、このWeb3.0の推進は日本の国家戦略にも組み込まれています

参考)首相官邸ホームページ Web3.0 研究会報告書 https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/kanmin_renkei/dai1bunkakai/dai1/sankou4.pdf

そして、その「Web3.0」の推進において中心的な役割を果たすのが、暗号資産(仮想通貨)なのです。

Web3.0の世界では、これまで考えられなかったような稼ぎ方・資産の増やし方・商売のやり方が次々と生まれてきています。

しかも、Web3.0に関連する仕事をしている人や暗号資産(仮想通貨)を所有している人は、国民の10%程度とまだまだ非常に少ない状態です。

web3の時代到来を控え、暗号資産を扱った経験があるのか・ないのかによって、今後の稼ぐための選択肢に大きく差が出ます。

Ryupei
今から始めておけば先行者の中に入ることができます。

そして、今から暗号資産(仮想通貨)を始めておけば・・・以下のような未来が目に見えてきます。

  • ビットコインが高騰することで、資産が何十倍・何百倍になる可能性が高い
  • NFTを先行して安く取得できたり、転売して大きなキャピタルゲインを得ることができる
  • 新しい稼ぎ方・資産の増やし方をいち早く知って実践することができる
  • Web3.0に関連する様々な副業にいち早く取り組むことができる
  • 自分で稼げるようになり、会社に依存しない人生を送ることができる

日々の業務に忙殺され、長い視点で自分の今後について”考える時間がない”サラリーマンの方には、これからの将来を考えるという点においても、本記事は必ず読んでおいてもらいたい内容です。

Ryupei
暗号資産を扱った経験があるか・ないかによって、今後の人生が大きく変わってくる!

といっても過言ではありません。

まずはこの記事で「暗号資産の全体像」を把握してもらえればと思います。

本記事内で暗号資産(仮想通貨)の始め方を詳しく解説していますが、すぐに暗号資産(仮想通貨)を始めたいという方は、本記事でおすすめしている暗号資産取引所Coincheck(コインチェック)」にて無料で口座開設を行うところから始めてください
>>コインチェックで暗号資産をはじめてみる

「暗号資産」と「仮想通貨」について

  • このブログではビットコインなどの「仮想通貨」を「暗号資産」という名前で統一して記載します。
  • 令和2年5月の資金決済法の改正により、法令上では「仮想通貨」は「暗号資産」に呼称変更されました。
  • 世界的にも「クリプト」を使うケースが多いことから「暗号資産」で記載していきます。

:

目次

なぜ今から暗号資産をやるべきなのか?

「仮想通貨」という名前から法令上では「暗号資産」という名前に変わり、様々なメディアでも「暗号資産」「ビットコイン」などの言葉をよく聞くようになりました。

日本でも過去には「仮想通貨ブーム」が2回あり、1回目の2017年のブームのときには「億り人」なんて言葉も誕生し、ビットコインで大儲けした人が続出したことは記憶にまだ新しいのではないでしょうか。

何ですけど、このブログ・記事で伝えたいのは、「暗号資産によって大きな利益を得られる可能性があるから早く始めておこう」ということではありません。

このブログでお伝えしたいのは、

これからのweb3.0の時代到来に備えて、今から暗号資産の扱いに慣れておく!

という内容です。

もう少し具体的に記載すると以下のようになります。

  • Web3.0の時代に取り残されないように
  • これからの時代の変化に適応できるように
  • あらゆる可能性の選択肢を増やしておくために

この点は後で詳しく記載していきます。

 

なぜ暗号資産を今から始めておいたほうがよいのか?

40代サラリーマンの視点から、この点について詳しくお伝えしていこうと思います。

暗号資産のこれから・将来性なども踏まえてまとめていますので、記事はかなりボリューム満載な内容になりましたが、斜め読みでもよいから一度目を通してもらえればと思います。

そもそも暗号資産に関しての前提知識がない場合は、読みにくい可能性もありますので、その際は「そもそも暗号資産とは?」から読んでざっくりと内容を把握してもらってから、冒頭まで戻って読み直してもらうと、この記事で言いたいことがすんなり入ってくると思います。

 

改めて先にこの記事の要点を記載しておくと、以下のとおりです。

まずは40代サラリーマンは、今からでも暗号資産をはじめるべき理由から記載していきます。

:

40代サラリーマンが暗号資産を始めるべき3つの理由

40代の特に後半から50代のサラリーマンは、まずは少額でもよいので「暗号資産」を保有することをおすすめします。

ここでは暗号資産を始めるべき3つの理由を記載していきます。

日本人は暗号資産を誤解している

暗号資産を始めるというと、まだまだ周囲からは否定的な意見を聞くことがあると思います。

「やめておけ」「詐欺に遭う」など、

暗号資産に対するイメージは、まだまだネガティブな割合の方が大きいのかもしれません。

その一方で、これまでに暗号資産によって「大きく稼ぐことが出来た」という方も大勢いるのも事実です。

なぜこのようなネガティブなイメージがついてしまったのかは、以下の記事にて詳しく記載しています

日本で発生してしまった2つの事件によりイメージが先行して悪くなってしまったのは致し方ないですが、暗号資産のことを少し誤解されていることも否めません。

参考記事:日本人が暗号資産をやらない7つの理由~このままでは日本が世界から取り残される⁈
https://kosodate-enjoy.com/7reasons-not-to-do-crypto/

 

こちらの記事にも記載してありますが、暗号資産の保有率は2022年時点でまだ10%にも満たない状況であり、「暗号資産(仮想通貨)という言葉は聞いたことはあるけど詳しいことは知らない」という方がほとんどです。つまり、

Ryupei
今から暗号資産を始めておけば、まだまだ先行者になれる!

です。

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web3.0を見据えて暗号資産を始めるべき3つの理由

またこれまでの暗号資産の歴史を簡単に書いておくと、暗号資産は2010年に世界で初めてビットコインの取引きが始まっており、日本では過去に2回の仮想通貨のブームが到来してます。

先ほども記載しましたが、2017年には最初の「ビットコイン・ブーム」があり、この時「億り人」という言葉も新たに生まれ大きく儲けた人たちが現れたのは記憶に新しいところかと思います。

こちらの記事には暗号資産のこれまでの経緯についても簡単に解説してますので参考にしてみてください。

>>暗号資産は40代から始めるのは遅いのか?

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こんな経緯で価格を上下しながらここまで来た暗号資産ですが、今後はどのようになっていくのでしょうか?

時代の流れが非常に激しい時代なので、こうなるということは誰も断言できないのですが、

少なくともこれから到来するweb3の時代を見据えたときに

暗号資産を扱った経験があるのか・ないのかによって、人生の選択肢が大きく変わってくる!

なぜ、そんなことを言うのかの3つの理由について、以下記載していきます。

 

理由❶:ブロックチェーン/NFT市場が拡大していく

ブロックチェーンNFT市場が拡大していくこと

NFTという新たな仕組み

40代のサラリーマンであれば、「NFT」という言葉とその意味については、何となくは理解しているかと思いますが、簡単に書いてしまうと以下のように表現できます。

NFTとはデジタルのデータに所有権が付与される仕組み

 

基本的にデジタルのデータはコピーがなんぼでもできるので、デジタルデータとして発売されている映像や音声・音楽、写真・画像などのデータはコピーされインターネット上のあらゆるところに拡散できてしまいます。

NFTが登場する前は、デジタルコンテンツは複製され続けるものであり、誰が所有者なのかを証明する仕組みがありませんでした。

でもNFTという仕組みがあると、デジタルデータにオリジナル性を持たせることができ、どれが本物なのかを証明できるようになる→デジタルコンテンツに所有権が付与されるようになります。

つまり「これがホンモノです」「これはわたしのもの」ということがインターネット上で証明できるようになるということになります。

 

先ほどはイメージしやすいように、映像や音楽、画像といったものを例に挙げましたが、例えばこれからメタバース(仮想空間)がどんどん一般化していくと、そのメタバース上のあらゆるものに所有権を付与することができます。

例えばメタバース上での土地や建物を考えてみると、そのメタバース内に作られたビルや家、マンションの一室などに全て「所有権」がうまれ、実際の土地・不動産のように誰のものなのかを明確にすることができるようになるのです。

まだ、もう少し先のことなのでイメージがイマイチ湧かないかもしれませんが・・・、これからのためにもNFTやメタバースのことを少し調べてもらえればと思います。

NFTについては以下の記事に超わかりやすく解説しています

>>NFTを超わかりやすく解説してみました

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NFTと暗号資産(仮想通貨)との関係

NFTという仕組みが暗号資産とどういう関係にあるのか?

どんな関連性があるのかというと、暗号資産とNFTは、同じ「ブロックチェーン」という仕組みの上に成り立っているということ。

そもそもの「Web3.0」はブロックチェーンという基盤技術の上に成り立っているものです。

このブロックチェーンについても、わかりやすく書かれたいろんな記事があるので、そこで調べてもらえれば概念・考え方は何となくイメージがつくと思いますが、ここでも簡単に記載しておくと、ブロックチェーンは情報の処理や記録をする新しい仕組み・技術 です。

そんな「新しい情報を記録する仕組み」の上で暗号資産やNFTが動いているんだな とイメージしてもらえればOKです。

先ほども記載したとおり、

  • NFTによってあらゆるデジタルデータに所有権が生まれるようになる。
  • 所有権があるということは、それを取引するときにお金のやり取りが生じる。

つまり、このお金のやり取りに「暗号資産」が使われるということになります。

>>【暗号資産】40代から始めるのは遅い?→【結論】今から始めても早いほう

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理由❷:暗号資産を使う機会が増加していく

暗号資産を使う機会が増加していくこと

NFTにより新たな経済圏が生まれる

先ほども記載したとおり、これからNFTやメタバースという新たな世界が構築されていくに従い、「暗号資産」を使う機会は間違いなく増加していきます。

これからNFTがどんどん普及していき、デジタルコンテンツに所有権が付与されることで、新たな経済圏が生まれてくるでしょう

NFTによりデジタルコンテンツに所有権が付与されることで、これまでバーチャルな(仮想)世界では実現が難しかったことが実現できるようになる

現実社会で行われている取引が、仮想空間でも出来るようになる
➡仮想空間の中で、様々な商売が出来るようになる

ということに繋がりますね。

その商売で使う通貨は何かというと「暗号資産」しかありません

今はまだ暗号資産に対してのネガティブな意見が多いかもしれないですけど、時代が進むにつれて暗号資産を使わざるを得なくなってくるはずです

暗号資産の取引は信頼性が担保されている

また、ここでは詳しくは書かないが、暗号資産やNFTの土台となる「ブロックチェーン」上での取引は、全ての取引履歴を分散されたあらゆるコンピュータ上で共有される仕組みとなっており、データを改ざんすることは不可能な仕組みです

つまりこの仕組み上で動く「暗号資産」の取引には、信頼性が担保されているということ。

このブロックチェーン上での暗号資産の取引に関してはネガティブな要素はなく、ネガティブな意見は暗号資産の仕組みとは少し異なるところで発生しているのです(ここは暗号資産のリスクのところで説明していきます)。

 

「ブロックチェーン」については以下の記事に、初心者向けに少し詳しく解説してみました。

今後のあらゆる取引の技術基盤となるものなので、まずはこの記事に書いてある内容レベルで良いので把握しておいてもらえればと思います。

>>web3.0やブロックチェーンを経済産業省のわかりやすい資料を使ってやさしく解説

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海外とのやりとりにも大きなメリット

暗号資産は、海外とのやりとりにも威力を発揮します

現状海外へ送金するとなると、やりとりがいろいろと煩雑・手続きでいろいろと面倒なことが多いいですよね・・・

ここでも暗号資産を利用することで海外通貨へ両替する手間もなく、送金するスピードも早くできるなどのメリットが享受できます。

海外送金のところは、40代サラリーマンの方が普段の生活でメリットと感じられる部分はあまりないかもしれないですが、海外への送金を行ったことがある方ならだいぶメリットが感じられるはずです。

海外への送金に限らずですが、このような様々なメリットがあり効率化できる伸びしろが沢山あるということで、今後暗号資産を使ったやりとりは企業間で確実に増えていくことになってきます

世界的にも多くの著名人や起業家・実業家、アーティストがいち早く暗号資産やNFT・メタバースといった分野に参入しており、日本は海外より数年遅れて普及するというこれまでの状況はあるにせよ、

Ryupei
Web3.0の流れは日本でも加速していくのは間違いないでしょう。

既に多くの世界的な大企業がNFTやメタバースなどのweb3.0領域に入ってきていますし、日本でもKDDI、ソフトバンク、ホンダ、日産などの大企業がこぞってメタバースに進出を発表してます。アマゾンもNFTにとうとう参入してくるというニュースもありますね(2022年3月時点)

自身の本業においても、暗号資産を使う日はそう遠くないかもしれないです。

 

暗号資産はどんな人が保有しているのか?については以下の記事を参照ください

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理由❸:暗号資産を始めて稼ぐ選択肢を拡げておく

暗号資産を始めて稼ぐ選択肢を拡げておく

ここまでは、暗号資産とこれからの時代について主に書いてきました。

これからの時代を生きていくには、暗号資産を扱わない訳にはいかないということがイメージできましたでしょうか?

ではもう少し40代のサラリーマンにあてはめて考えてみていきます。

自身で稼ぐチカラを身に付ける

このブログでは、40代サラリーマンがこれからの時代を生き抜いていくには、

今の会社にしがみついているだけではダメで、自身で稼ぐチカラを身につけていく必要がある

ということをメッセージとしてお伝えしています。

 

40代サラリーマンであれば、これからあと25年は何かしらで働いて報酬を得て生活していく必要があります。

今の会社でそれなりのポジションにいたとしても、それは決して「安定」とは言い難く、どの会社・どのポジションにいたとしても、この時代に「安定」なんてものはありません(これは断言できます)

なので、何かしら自分自身のチカラだけで、稼げるスキルを身に着けておくことが必要な時代になってきているということです。

暗号資産×NFT×ブログで稼ぐチカラを身に付ける

自分のチカラで稼ぐ手段として、このブログでは

  1. 暗号資産とNFTをはじめること
  2. ブログをはじめること

を推奨しています。

これ以外にも様々な個人での稼ぎ方はあるけども、この2つに絞ったのは「将来性」と「資産性」です。

暗号資産とNFTとブログで何が出来るようになるのかというと、

  1. 「暗号資産+NFT」をはじめることで、インターネット/Web上で「稼ぐ」選択肢が各段に拡がっていく
  2. 「ブログ」をはじめることで、インターネット/Web上で「稼ぐための幅広いスキル」を体得することができる

これまでNFTやメタバースのこれからの世界について書いてきましたが、この新しい仕組みの上で稼いでいくには「暗号資産」の知識・経験が必須となってきます。

これからの将来を見据えて今からこの2つを軸に行動を開始していくことをおすすめします。

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暗号資産(仮想通貨)の6つのメリット

ここまでは40代サラリーマンが暗号資産を始めるべき理由や時代背景などについて書いてきましたが、ここからはもう少し一般化して、暗号資産(仮想通貨)のメリットについて記載していきます。

1.少ない金額から投資ができる

株や投資信託などへの投資経験があるなら、投資にはある程度まとまったお金が必要なことは知っているはずですが、そんな中でも、暗号資産への投資は少額から始めることが出来ます

扱うところにもよりますけど、このブログで推奨している暗号資産取引所「Coincheck」では500円から始めることができ、暗号資産のやり取りを経験するだけならリスクはかなり低いのです。

繰り返しの記載となりますが、この記事では大きく利益を得るのは目的ではなく、暗号資産の扱いに早くから慣れておくのが目的です

 

2.利益を得られる可能性あり

ここは投資という観点でのメリットです。

どの投資にも言えることなので、あまり詳しくは書かないでおきますが、暗号資産はまだこれからの領域であることから、早い段階から投資・保有をしておくことで、大きな先行者の利益を得られる可能性があります

この部分は逆にデメリットにもなるところですけど、ここではメリットの1つとして記載しておきます。

ここまで何度かお知らせしてきましたとおり、暗号資産を保有している人はまだ10%にも満たない状況ですので、早く行動したほうがいい結果を得られる可能性も高まります。

>>暗号資産(仮想通貨)はどんな人がやっている?

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3.24時間いつでも取引が可能

ここも投資という観点からのメリットです。

株を証券取引所で取引する場合は、9時にスタートして11時半から12時半まで昼休みが入り15時までに行う必要があります。

また、平日のみの取引で土日祝日、年末年始には行われません。

株などは証券取引所が開いている平日の昼時間しか取引ができないのが原則的だが、暗号資産は土日含め24時間いつでも取引することが可能です。

年末年始も休みなく取引きすることが可能。

40代サラリーマンはいざ投資をはじめてみたところで、平日の日中帯は目の前の業務に追われて、推移を確認する暇なんてないのが現実ですよね。

このブログでは暗号資産へ投資してリターンを得るということをメインにはしていませんけど、投資するという観点では大きなメリットになります。

 

4.個人対個人で直接送金できる

通常のお金や電子マネーは、銀行や電子マネーを運営する会社などを通じてお金のやり取り(振込みなど)をすることから、手数料がかかる場合がほとんどです。

ブロックチェーン上で機能する暗号資産は、個人と個人のやり取りの間には銀行や運営会社が入ることはなく、P2P(ピアツーピア)でのやり取りとなるため、手数料がかかりません。

ここはジワジワと大きなメリットになってくるところでしょう。

 

5.海外へも簡単に送金できる

先ほども書いたとおりですが、海外へお金を送るというのは結構大変なやりとりです

これを暗号資産でやり取りするようにすれば、海外の会社や個人とのやり取りにも、1つ前に記載した個人対個人のときと同じように、その取引きの間には国や銀行などの介在はありません。

よって、国を通して送金する仕組みなどを介さずに、ダイレクトに海外の企業や個人とやり取りができることから、取引のスピードも早くかつコストも抑えながら送金することができます。

ビジネスにはスピードが必要であることから、今後多くの企業でこの仕組みが使われることになってきそうです。

 

6.資産を分散できる

「投資の基本は資産を分散すること」というのは、どこかで聞いたことがあるかもしれませんが、その分散先の1つとして、暗号資産を選ぶ人も多くいます。

投資にはいろいろなリスクが付き物なので、そのリスクを理解した上で、賢く分散して投資のリスクを下げたいところですよね。

これまで書いてきたように、暗号資産を使う機会が増大していくと、暗号資産を新たな資産として保有する人も間違いなく増えていくと思われます。

 

 

暗号資産(仮想通貨)の3つのリスク

これまで暗号資産のいいところばかり書いてきたが、暗号資産には当然リスクも存在します

これから暗号資産をはじめるにあたり、メリットよりむしろこの「リスク」をよく認識しておいたほうがよいです

 

今回のこの記事・このブログでは、暗号資産の投資で大儲けしようという主旨では記載しておらず、むしろ大きな金額を暗号資産に投じる必要はなく、

Ryupei
これからの時代に備えて、少額でもまず暗号資産の取り扱いに慣れておきましょう!

ということを繰り返しお伝えしています。

そこだけブレずに進めることができれば、これから紹介するリスクはほぼないに等しくなってきます。

とはいえ、一般的にはいろいろなリスクが存在することから、その点についても簡単に記載をしておきましょう。

1.お金を損失するリスク

暗号資産は価格がその時々で上がったり下がったりします。

言わずもがなではありますが、暗号資産の価格が下がったときには、資産が損失するリスクがあります。

世の中には様々な投資案件がありますけど、その中でも暗号資産は今のところハイリスク・ハイリターンな部類に入るのではないかと

この記事を読んでる方はまだ暗号資産をこれからという方も多いと思うので、自分の資産の大きな部分を暗号資産に投じることはやめておきましょう

世の中には、資産のほとんどを暗号資産で持っているという人もいますけど、そんな人はごくわずかです。

 

まず暗号資産の扱いに慣れるためだけなら、少額からでもはじめられることはメリットのところでも記載したとおり。

Ryupei
「投資はあくまで余剰資金で取り組むべき」

ということは忘れないようにしておきたいですね。

 

ちなみに、ほとんどの日本人は自分の資産を銀行に「円」で預けています。

今の時代は、身を粉にして働いて稼いだお金を、銀行に預けておけば安心という時代ではありません。

自分の資産を、銀行に「円」だけで預けていることが、実はリスクになっている

ということは、40代サラリーマンは認識しておいたほうがよさそうです。

 

2.盗難や取引所の破綻のリスク

先ほど、暗号資産はブロックチェーン上で動く仕組みになっているので、暗号資産の「取引」における改ざんなどの心配はない、と記載したにもかかわらず、盗難や詐欺に遭うリスクとはどういうことだ?と思うかもしれません。

繰り返しになりますが、

Ryupei
暗号資産自体が危険なものという訳ではありません

ここで言うリスクは、主に暗号資産の「取引所」に関するものになります。

 

過去には暗号資産の取引所がハッキングされ、数十億ドルものビットコインが盗まれたという事件が発生しています。

また暗号資産の取引所が破綻してしまうこともあり、そうなった場合には自身の保有資産が引き出せない事態に陥る可能性も出てきます。

どの暗号資産の取引所を選ぶかは、このようなリスク回避のためにもとても重要です。

 

サイバー攻撃に対するセキュリティがしっかりしていることは前提であり、取引所の経営母体が資金的・社会的にも十分信用があるところなのかも合わせてチェックした上で決めていきたいところ。

この記事の後半で、暗号資産の取引所に関して詳しく解説しているので、気になったらまずはそこから読んでもらえればと思います

以下の記事では5つの暗号資産取引所を比較した上でも、暗号資産初心者向けには「Coincheck(コインチェック)」をおすすめしています。

>>初めての暗号資産ならコインチェック一択でOK

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3.補償制度などはありません

暗号資産は詐欺やハッキング・取引所の破綻による被害にあっても、損失を補償してもらえることはありません。

日本の金融機関が破綻した場合には、元本1,000万円までとその利息の払い戻しを保証する制度(ペイオフ)がありますけど、暗号資産の取引所が破綻してもそのような補償制度は一切ないのが現状です。

Ryupei
全て自己責任で取り扱う必要があることは肝に銘じておきたいところです。

 

ちなみに、この「ペイオフ」という制度があるということを、すんなりと受け入れてしまわないようにしたいですね。

せっかく銀行にたくさん預金しているのに、破綻したら何で1,000万円までしか払い戻しされないのか?という疑問を持ってもよいと思います。

理不尽とも言える制度ですが、これがまるで普通ですといった感じで世間一般に認識されてしまっていることに疑問を抱いてしまいます。

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暗号資産(仮想通貨)の基礎知識

このパートではそもそもの暗号資産(仮想通貨)について、おさらいを含めて見ていきましょう。

既に内容を把握している方は、「暗号資産(仮想通貨)の具体的な始め方」まで飛ばしてください。

「暗号資産」と「仮想通貨」

冒頭にも記載したとおり、本ブログでは「暗号資産」という名前で統一して記載をしています。

まずはじめに知っておきたいのは、

Ryupei
「暗号資産」と「仮想通貨」は同一のものとして認識しておけばよいです

令和2年5月の資金決済法の改正により、法令上では「仮想通貨」は「暗号資産」に呼称変更されたことから、ニュースやメディアでは「暗号資産」という表現をすることが多くなってきました。

暗号資産を言語化して説明すると、「電子データのみでやりとりされる通貨」という表現になるでしょうか。

「円」のように国で管理されている通貨・紙幣ではなく、インターネット上における取引などで使われるものとなります。

「暗号資産」と「法定通貨」

暗号資産と法定通貨(円やドルなど)は考え方からしてそもそも異なるものです。

法定通貨は物理的なコインや札などの貨幣で存在するものであるのに対し、暗号資産は物理的な実態は存在せずインターネット上の数字のみの存在となります

また法廷通貨は、中央集権的に存在する国や銀行などによって管理されているのに対し、ブロックチェーン上にある暗号資産は管理者などは存在しません

「暗号資産」と「電子マネー」

ここでいう電子マネーとは、既に広く普及しており、もはや生活になくてはならないものになったものです。

交通系の電子マネーであればSuicaやPASMOなどが代表的なものですし、各社がしのぎを削る〇〇Payも電子マネーとなります。

これら電子マネーと暗号資産の決定的な違いは何かというと以下になります。

法定通貨を基準としたものかどうか?

電子マネーはあくまで法定通貨の代替えとして使われるものであり、交通系のSuicaやPASMO、PayPayやLINEPayなども全て「円」を電子的に使えるようにしているものとなります

電子マネーは各電子マネーを発行している会社が管理を行っており、電子マネーにチャージする「円」は日本銀行が中央集権的に管理を行っている通貨です。

 

一方で暗号資産はどういうものかというと、

暗号資産は「円」などの法定通貨の代替えではなく、それぞれの暗号資産そのものがひとつの「通貨」となっている。

 

電子マネーは「円」の代替えなので「円」と同じ価値をもち、価格が変わるということはそもそもないですけど、暗号資産はその時々によって価格が変動します。

暗号資産で代表的な「ビットコイン(BTC)」は、1BTCが10万円のときもあれば、1BTCが500万円のときもあるということです。

その価格というのは、純粋にビットコインの需要と共有のバランスによって決まるものであり、株価のように企業の業績で変わるものでもなければ、法定通貨のように国の情勢によって影響を受けるものでもありません。

 

そして暗号資産は、これまでに何度も登場した「ブロックチェーン」の上でやり取りがなされるものであり、電子マネーのように中央集権的に管理する人・組織が存在しないというのも特徴の1つです。

暗号資産(仮想通貨)の種類

引用:GMOコイン
https://coin.z.com/jp/column/cryptocurrency/

一口に暗号資産といっても様々なものがあり、1,000種類以上あると言われています。

ここで掲載したのは、GMOコインのサイトに掲載されているもので、ここにあるのは暗号資産はほんの一握りの種類にすぎません。

これまでに聞いたことのある名前があるかもしれませんが、「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」「ネム」「ライトコイン」などが代表的な暗号資産の銘柄と言えるでしょう。

この中でも、「ビットコイン」は一番最初につくられた暗号資産であり、時価総額のランキングとしては圧倒的1位に君臨しています。

暗号資産のことを知る・扱いに慣れるには、まずこの「ビットコイン」から始めるべきであり、この記事・ブログで扱う暗号資産も「ビットコイン」をベースとして記載していくことになります。

 

暗号資産(仮想通貨)の仕組み

暗号資産とその他の通貨や電子マネーとの違いについては、おおよそ理解できたかと思います。

ここでは少し深堀りして、暗号資産の取引きや管理に関する仕組みについて見ていきましょう。

「PayPay」と「ビットコイン」の取引・管理の違い

暗号資産はこの記事内で何度も登場している「ブロックチェーン」という仕組み・技術によって、記録と管理が行われています。

ブロックチェーンは「分散型の台帳」というように呼ばれているものです。

この「ブロックチェーン」については、今の時点では詳しく知る必要はなく、以下で記載するように、法定通貨や電子マネーと違ってこんな感じで取引が管理されているのか、というくらいの理解があれば十分です。

以下に「PayPay」と「ビットコイン」の取引の記録・管理を例に、少しだけ記載してみたので、気になる人は読んでみてください。

電子マネーは中央集権的に管理されている

これまでの法定通貨や電子マネーは、それを発行している国や企業が「中央集権的」に管理を行っています。

もう少し具体的に書くと、電子マネー「PayPay」の取引の記録・履歴は、全てソフトバンクが行っています。

どのように管理しているのかまではわからないですけど、ソフトバンクの管理するサーバの中で全てのPayPayのやり取りが記録されているはずです。

これが「中央集権的」に管理されているということになります。

一方でブロックチェーンにはこの中央集権的に管理という概念はなく、一極集中だった管理を「分散して管理する」というまったく異なる考え方です。

 

暗号資産はブロックチェーン上で相互管理

暗号資産の取引の記録・履歴はどこでやっているのかというと、ブロックチェーンというネットワークに接続された全てのコンピュータが、それぞれこの取引の記録を持っており、その記録・履歴を共有しながら相互管理を行っています

PayPayは管理するソフトバンクが厳重なセキュリティ対策を施して管理する必要がありますが、ブロックチェーンは全てのやり取りをブロックチェーン・ネットワークに接続している全てのコンピュータが持っています。

つまり、例えどこかのデータを改ざんしようとしても、すぐに他のコンピュータがその改ざんを見つけることができる仕組みです

またPayPayは中央で管理するサーバがダウンしたら使えなくなりますが、ブロックチェーンは1つのコンピュータがダウンしてもブロックチェーンに繋がった他のコンピュータがたくさんあるので、暗号資産が使えなくなるということはありません。

ブロックチェーンの信頼性担保の仕組み

ブロックチェーンは管理者が不在で何もかも自動で行われるのかというと、そうではなく、「マイニング」と呼ばれる暗号資産の取引の記録を承認する作業が人の手によって行われています

このブロックチェーン上の取引の承認作業をする人・企業のことを「マイナー」と呼んでおり、取引データの集まりの単位となる「ブロック」を1つ承認するごとにビットコインで報酬が得られるという仕組みがあるのです。

マイニングとは具体的にどんなことをやっているのかまで詳しいことは知らないですけど、複雑な計算によって改ざんされてないことを証明することが行われています。

個人でこの作業をするのはかなり厳しいので、世界中のそれなりの組織にて対応しています。

ここだけは全自動でという訳にはいかないですけど、このような相互管理の仕組みによってブロックチェーンの信頼性が担保されています

 

ブロックチェーンについては、国の中でも重要な施策の1つとされており、経済産業省を中心に新たな枠組みなどが活発に議論されているところです。

経済産業省からweb3.0に関するわかりやすい資料が出されており、その中にブロックチェーンについてもわかりやすく記載されているので、こちらの記事で詳細は読んでもらえればと思います。

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Web3ブロックチェーンわかりやすくアイキャッチ画像

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ビットコイン(Bitcoin)の5つの特徴

ここでは暗号資産の代表的な銘柄である、「ビットコイン」の特徴について解説していきます。

先ほども紹介したように暗号資産の銘柄は沢山ありますが、一番最初にできた「ビットコイン」の特徴を押さえておけばまずはOKです。

①:ビットコインは発行枚数に上限がある

ビットコインには、通貨の発行枚数の上限が決まっています

2009年にビットコインが誕生したときに、

Ryupei
発行上限は「2,100万枚」と決められました。

つまり、この発行上限に達すると、それ以上発行されなくなるということになります。

「法定通貨」は中央管理されていることから、必要に応じて通貨の流通量を調整できますが、暗号資産は管理者が不在なため、予め発行枚数の上限を決めておく必要があるのです

これはその通貨によって考え方は異なる部分かもしれないですけど、ビットコインの場合は発行枚数の上限を決めていることによって、ビットコインの希少性や価値を保つことができます

金(ゴールド)」と同じような考え方で価値をつくと考えればよいでしょう。

そして気になるのが、

ビットコインの発行枚数の上限にいつ達するのか?

ここは正確な数字はわからないですけど、ネット上の情報を見る限りでは、2140年に2,100万枚の上限に達すると言われているようです

この記事を書いている2022~23年時点では90%程度まで発行されているようです。

 

➁:ビットコインは中央集権的な管理者がいない

これまでに何度か説明してきたので、ここでは再度記載はしませんが、ビットコインは中央集権的な管理ではなく、ブロックチェーン上での分散されたコンピュータで記録・履歴を共有しながら相互管理を行っていることだけ把握しておけばよいでしょう。

これにより、途中で管理する銀行などの存在がなく、ブロックチェーンのネットワークに繋がったコンピュータ同士が個別に相互でやり取りする「P2P(Peer to Peer)」で取引が行われるため、手数料が不要になるなどのメリットが生まれます。

 

➂:他の通貨と交換することが可能

暗号資産は日本円などの法定通貨との交換はもちろん、他の暗号資産の銘柄(コイン)とも交換することができます。

当然のことですけど、「円」で「ビットコイン」を買うことができますし、「ビットコイン」を「円」に交換することができます。

ここで新たな疑問が浮かんできたと思いますが・・・、

Ryupei
「ビットコイン」はどこで購入・交換することができるのでしょうか?

 

④:ビットコインは「暗号資産取引所」で売買する

ビットコインが誕生し暗号資産が浸透してくるに従って、多くの「暗号資産取引所」が誕生しました。

株を証券会社で買うのと同じように、暗号資産は取引所で買うことができるということになります。

国内にも多くの暗号資産取引所が誕生しており、それぞれの取引所によって運営母体やサービス内容が異なります。

Ryupei
どの暗号資産取引所を使って売買したらいいのでしょうか?

暗号資産をこれから始めるという方・初心者の方には、このブログではCoincheck(コインチェック)をおすすめしています。

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暗号資産取引所比較アイキャッチ画像

この点は、後ほど別の章でも解説していきます。

 

➄:ビットコインは少額から始められる

暗号資産のメリットのところでも記載したとおり、暗号資産は株などと比較して少額ではじめることができます。

先ほど紹介した暗号資産取引所「Coincheck」では500円から暗号資産を購入することができます

この「最低取引き金額」は暗号資産取引所によって異なる設定となっており、500円から購入できるところもあれば1円から購入できる暗号資産取引所もあります。

また「円」での設定ではなくBTC:ビットコイン単位で設定しているところもあり、「0.0001BTC」から購入できる暗号資産取引所など様々です。

暗号資産データ5_230228
出典:CoinMarketCap https://coinmarketcap.com/ja/currencies/bitcoin/

ビットコインは需要と供給によって価格が変動するので、この記事を見たタイミングでいくらになっているのかはわからないですけど、

  • 2022年末時点においての1ビットコイン(BTC)は約200万円でした。
  • その後2023年になってからは300万円を超えるまでに上昇しました。
  • 2023年末では1ビットコインは600万円まで高騰しています
  • 2024年6月には、ついに1ビットコインは1,000万円を超えました!

ビットコインを購入するのに200万円が必要になるのかというと、そうではなく、先ほどの例でいうとビットコインは「0.0001BTC」から取引可能な暗号資産取引所もあります。

つまり、

  • 1BTCの1/10000の価格から取引が可能
  • 1BTC=200万円の場合は200円から取引を始めることができる

ということになります。

もちろん、その時期によりビットコインの価格は上下するので、暗号資産取引所によっては「その時の価格の1/10000の単位で購入できる」ということだけ覚えておけばよいでしょう。

繰り返しになりますが、暗号資産取引所「Coincheck(コインチェック)」では500円からビットコインを購入することができます。

特に1円から購入したいという訳でもなく、BTC単位だとその時の価格から換算しないといけないので、Coincheckの「500円から~」というのはちょうどよい最低取引き金額の設定だと思います。

>>Coincheck(コインチェック)公式サイト

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暗号資産(仮想通貨)の具体的な始め方

ここまでの内容で、暗号資産とその代表的な銘柄である「ビットコイン」についての概要は把握できたのではないでしょうか。

ここからは、暗号資産を始める具体的な手順を紹介していきます。

暗号資産をはじめる手順は、「暗号資産取引所」をどこにするかによって少し変わる部分がありますが、この記事では共通的な始め方のステップについて解説することとします。

まず大きな流れをざっと記載すると、暗号資産の始め方・やり方は以下の流れとなります。

❶暗号資産取引所を選ぶ
❷暗号資産取引所の口座を開設する
❸開設した口座に入金する
❹暗号資産を購入する
❺暗号資産をウォレットで保管する
❻暗号資産を売却する
❼口座から自分の銀行口座へ出金する

各ステップ毎の概要を見ていきましょう。

❶ 暗号資産取引所を選ぶ

ビットコインが誕生して以来、国内には様々な暗号資産取引所が続々と誕生しました

代表的な取引所としては、「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」「GMOコイン」「DMM Bitcoin」などがあり、ここで記載したらキリがない程に多くの取引所が存在します。

各取引所からも多くの広告が出ており、どの取引所を選べばいいのか迷ってしまうのが正直なところですが、結論から言ってしまうと、この記事・ブログでは、「Coincheck(コインチェック)」を推奨しています。

これまでに解説してきたとおり、取引所は暗号資産を運用するにあたり重要な位置づけとなることから、取引所を選ぶ際にはチェックしておくべきポイントがあり、ここでは以下4つのポイントを挙げてみました。

以降で具体的な手順を紹介する「Coincheck(コインチェック)」については、これら4つのポイントを全て満たしていることだけ、先に伝えておきます。

  • セキュリティと運営母体
  • 手数料が安いかどうか
  • 運用のしやすさ・使いやすさ
  • 取扱う銘柄

1.セキュリティと運営母体

暗号資産はブロックチェーン上で動く仕組みのため、その「取引」に関しては改ざんされるリスクはなく信頼性が担保されています。

この部分はブロックチェーンの仕組みで安心できる部分ですが、問題なのは暗号資産の取引所が標的となりハッキングなどの攻撃を受けてしまう可能性があるということです。

後ほど解説しますが、取引所には購入した暗号資産を管理する財布機能(ウォレット機能)が標準で備わっている場合が多いです。

取引所のウォレットに預けずに、個人でウォレットを持つという方法もありますが、多くのユーザーが取引所のウォレット機能を使っているのが実態です。

よって、

Ryupei
暗号資産取引所のセキュリティ対策が強固かどうかが非常に重要です。

万が一、外部からのハッキング等の攻撃に遭ってしまい、保有している暗号資産が盗まれてしまった際には、資金力のある運営母体なのかどうかで補償などの対応が変わってくる可能性もあります。

2.手数料が安いかどうか

暗号資産の取引には少なからず手数料が発生します

暗号資産に限ったことではないですが、投資をするなら手数料を限りなく抑えることが理想ですよね。

1回の手数料は少額かもしれないが、積み重なると無視できないくらいのコストになってしまうことがあるので、取引所を選ぶ際にはチェックしておきたいポイントです。

代表的な暗号資産の手数料としては、以下のようなものがあります。

  • 取引手数料(暗号資産)
  • 入金手数料(日本円)
  • 出金手数料(日本円)
  • 送付手数料(暗号資産)

特に確認しておきたいのが、「入金手数料」と「出金手数料」であり、取引所によって手数料が異なります

以下にCoincheck(コインチェック)の手数料について詳しく記載してあるので参考にしてください。

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3.運用のしやすさ・使いやすさ

実際に暗号資産を購入してからの運用のしやすさ・使いやすさも重要なポイントです。

特にチェックしておきたいのが「最低取引金額」で、ここは各取引所によって大きく異なる部分でもあります。

その他に、PCやスマホを使っての取引画面の見やすさや、取引ツール・アプリの使いやすさなども気になるところですよね。

 

4.取り扱う銘柄

代表的な暗号資産取引所は、ほぼ全て「ビットコイン」の扱いがあるので、この記事を読んでいる時点における銘柄の観点としては、どの取引所を選んでも問題ないでしょう。

少し経験値が上がってきたときに、挑戦してみたい銘柄の取り扱いがあるかどうかは必ずチェックしておきましょう。

 

❷ 暗号資産取引所の口座を開設する

コインチェック>>Coincheck(コインチェック)公式サイト

まずは暗号資産取引所に自分の口座を開設することが必要となります。

取引所によって若干の手順は異なるものの、おおよそ以下の流れで口座を開設することができます。

  1. アカウントを登録をする
  2. 2段階認証をする
  3. 基本情報・取引目的などの登録をする
  4. 本人確認資料の提出をする
  5. 銀行口座の登録をする

PC・スマホどちらからでも簡単に登録が可能です。

以下の記事にて、Coincheck(コインチェック)」の口座開設に関する詳細ステップを紹介してますので、ここに書かれた手順どおりに進めていけば10分ほどで簡単に口座開設は完了できます。

スマホを使った本人認証など、非常に洗練された手順になっています。

>>Coincheck(コインチェック)の口座開設方法

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❸ 開設した口座に入金する

口座が開設されたら、お金(日本円)を取引口座に入金するステップに移ります。

ここは特に目新しい内容はなく、どの取引所も主な入金方法は以下の3種類です。

  • 銀行振込
  • インターネットバンキング入金
  • コンビニから入金

インターネットバンキングからの入金をうまく使えば、手数料を抑えることもできます。

「Coincheck)」の口座へ入金するやり方も以下で紹介しているのでチェックしてみて下さい。

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❹ 暗号資産を購入する

自分の口座に入金ができたら、ここで実際に暗号資産を購入するステップに移行していきます。

ここで少しややこしい話になってしまうのだが、これまで紹介してきた「Coincheck(コインチェック)」「bitFlyer」などの「暗号資産取引所」内にて、ビットコインを購入する方法としては、以下の2つの方法があるということ。

  • 販売所」からの購入
  • 取引所」からの購入

これまで「暗号資産取引所」と一括りに話をしてきた「取引所」の中には、実は「販売所」というもう1つの機能があります。

それぞれどんな特徴があるのか、どちらで購入したらよいのかなども、以下の記事にて解説しているので詳細はこちらを見て欲しいです。

 

概要だけ伝えておくと、一番最初にまずはどんなものかを少額で経験するのであれば「販売所」で1回買ってみるのを推奨します。

ただし「販売所」での購入は手数料が高いので、2回目以降は「取引所」で買うことを推進する。

 

❺暗号資産をウォレットで保管する

取引所の標準ウォレットで始める

暗号資産を購入した後は、保管する「財布」の機能が必要になってきます。

先ほど、取引所を選ぶポイントのところでも少し触れましたが、この財布は「ウォレット」と呼ばれており、暗号資産取引所で口座開設したと同時に、取引所内に自分専用のウォレットが作られます

多くのユーザーは、この取引所で標準装備されたウォレットを使い購入した暗号資産を管理してますが、取引所のウォレットを使わずに自身でウォレットのソフトやアプリなどを使って管理することもできるのです(メタマスクなど)。

当然ではありますが最初のうちは、各取引所毎の標準ウォレットを使ったほうが便利です。

いわば自分の金庫の鍵を取引所に持たれているようなものなので、それがリスクと考えるのであれば自身のウォレットを使ったほうがよいだろう。

この記事・ブログでは、少額からまず暗号資産をはじめてみることを主眼にしていることから、まずは取引所の標準ウォレットを使うことから始めるで問題はないでしょう。

参考)ウォレットの種類

ちなみに、ウォレットにもいろいろなタイプがあり、そのタイプによって利便性と堅牢性にはそれぞれ特徴があります。

まず大きく分けると「ホットウォレット」と「コールドウォレット」があります。

この2つの違いは単純にインターネットに接続されているかどうかで、接続されているウォレットが「ホットウォレット」、接続されてないウォレットが「コールドウォレット」と呼ばれます。

ここは言葉のイメージで内容は理解しやすいですね。

更に「ホットウォレット」の中にも3つのタイプがあり「ウェブウォレット」「デスクトップウォレット」「モバイルウォレット」があります。

「コールドウォレット」にも2タイプあり、「ペーパーウォレット」「ハードウェアウォレット」があります。

この記事・ブログで推奨している「Coincheck」「bitFlyer」が提供しているウォレット機能は「コールドウォレット」での管理を採用しているとのことで、暗号資産取引所ウォレットのセキュリティ面としては問題ないレベルになっているといえるでしょう。

 

❻暗号資産を売却する

これからの時代は、暗号資産を使って様々な取引が可能になってくることが想定されるますが、2023年初頭の時点ではまだ暗号資産を使ったやりとりは限定的です。

暗号資産を法定通貨(円)に換金したい場合や、投資として暗号資産を購入し利益が発生している場合などは、暗号資産を「売却」することになります。

「売却」の手順については、購入時の流れとほぼ同じで、一度購入したことがあれば特に売却の流れで躓くところはないでしょう。

詳細な手順は以下の記事にまとめてあります。

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❼口座から自分の銀行口座へ出金する

前のステップの売却の手順を行って「円」に換金できたとしても、まだその時点では取引所内に日本円がある状態なので、いつも自分が使っている銀行口座に「出金」することが必要となってきます。

この「出金」の手順も決して難しいことはなく、自分の口座のある金融機関を選んで出勤額を決めて手続きをするだけです。

詳細な手順は以下の記事にまとめてあります。

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暗号資産(仮想通貨)の40代サラリーマン向け始め方のおさらい

以上で、暗号資産をはじめる一連の流れをざっくりと理解してもらえたかと思います。

おさらいのために、暗号資産の流れを再掲します。

口座開設以降の具体的な手順は別記事へのリンクがあるので、そこで内容を確認してみてください。

 

暗号資産(仮想通貨)の運用に関するサービス

レンディング

購入した暗号資産を長期保有するのであれば「レンディング」という貸暗号資産サービスにてインカムゲインを受け取る方法もあります。

こちらも以下の記事にて詳細を解説してるので、興味があれば参考に見てください

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積立投資サービス

更にビットコインを毎月積立てして貯めていくサービスもあります。

頻繁に売買を行わない暗号資産初心者にはピッタリの運用方法であり、今から余剰資金でコツコツと貯めていくと、将来大きなリターンを得られる可能性は十分にあるでしょう。

詳細はこちらの記事を参考にしてみてください。

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暗号資産の税金に関する取り扱い

何をするにでも税金を支払う必要が出てきますが、株と同様に暗号資産も売却・交換などをした際には税金がかかります

40代サラリーマンが暗号資産をはじめたときに、主に気にしなければならないのは「所得税」ですが、暗号資産の取引等による利益が「20万円」を超えたときに「確定申告」が必要となってきます。

この記事・ブログを読んで暗号資産をはじめたばかりであり、かつ少額でまずは扱いに慣れることを目的とした場合には、まだ税金に関してはスルーしておいてよいかと思いますが、今後のために少し頭に入れておくとよいでしょう。

暗号資産に関しては所得税以外にも、法人税や相続税に関連してきますが、こちらもこのブログの読者はほとんど関係しないでしょう。

ちなみに「消費税」は非課税取引に該当することになっているので、気にする必要はありません。

暗号資産で所得が発生するケース

暗号資産で所得が発生するケースは、暗号資産を売却したときだけでなく、商品を購入したときや他の暗号資産に交換したときにも発生します。

  1. 暗号資産を売却した場合
  2. 暗号資産で商品を購入した場合
  3. 暗号資産産同士の交換を行った場合

また、所得税のなかでは「雑所得」に分類されることが決まっています。

その年の暗号資産取引に係る収入金額が 300 万円を超え、取引に係る帳簿書類がある場合は「事業所得」となるようですが、40代サラリーマンの場合は特にここも考慮する必要はないでしょう。

詳細は、国税庁のタックスアンサー「No.1524 暗号資産を使用することにより利益が生じた場合の課税関係」の中に、ビットコインなどの暗号資産を使用することで生じた利益の課税関係についてのリンク先が掲載されています。

ここには、先ほど記載した暗号資産で所得が発生するケースや、取得価格の算出の仕方、また所得区分や必要経費などについてもFAQ形式で解説されているので、必要になった時点でこちらを見るのがよいでしょう。

 

まとめ:暗号資産(仮想通貨)の始め方

ここまで、暗号資産のこれからと将来性を見据え、40代サラリーマンが暗号資産を今から始めるべき理由から、暗号資産のメリット・デメリット、そして具体的な暗号資産の始め方までを網羅して1つの記事にしてみました。

20,000文字を超える長い記事となりましたが、暗号資産を始める際には、まずこの記事を一通り何度もざっと飛ばし読みし、気になったところだけじっくり読むといった感じで進めるとよいでしょう

  • 暗号資産を今から始めておくことで、確実に今後の人生の選択肢が拡がります。
  • 特にビットコインの価値は日に日に大きくなっており、今後も更に高騰することが見込まれています。
  • まだまだ暗号資産やNFTを使って稼いでいる人は少ないです。
  • 今すぐ始めれば、様々な先行者利益が得られる可能性もあります。

サラリーマン人生の終盤に差し掛かってきた40代サラリーマンの方は、この先の定年後の将来を見据えて、今から自身で稼ぐチカラを身に付けておくことが重要です。

暗号資産・NFT・メタバースなどで構成されるWeb3.0の新しい世界においては、一発逆転も含めてまだまだ無限大の可能性があります。

本記事が、あなたの今後の人生のロードマップを検討する際の参考にしてもらえたら幸いです。

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今後のweb3.0時代には、間違いなく暗号資産での取引が日常になってきますので、まずは口座開設~少額からビットコインを購入するところから始めてみて、今のうちから暗号資産の扱いに慣れておきましょう。

Ryupei
最後まで読んでいただきありがとうございました。